いまこのときが大切

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Society 5.0 (ソサエティ5.0) とその先の未来はこうなる

年の初めには、今年どんな年になるかという話題をよく耳にする。

どんな年になるのだろうか?

そんなタイミングに合わせてか?

正月に政府広報の「ソサエティ5.0」のCMを観た。

紹介されている技術は、現在、試験的に試されているものや実用化され始めているものなどがあった。20XX年にはこんな生活があるのだろうか?

便利そうで、スッキリした生活ができそうな感じもする。

・ドローン宅配

山間部や離島でも時間通りに届くように。

・AI家電

レシピの提案や足りない食材を教えてくれる。

AIスピーカー

話しかけるだけでほしいものを注文できる。

・遠隔診療

血圧や体温を自動測定。自宅で診察が受けられる。

・スマート農業

無人トラクター』で生産性が大きく変わる。

・会計クラウド

売上や在庫情報をデータ化、決算業務の手間が減る。

無人走行バス

 無人走行バス地域を支える新しい交通手段。高齢者の移動もより便利に。

 

ソサエティ5.0

ソサエティー5.0(Society 5.0)は、日本政府提唱による科学技術政策の基本指針のひとつ[1]。科学技術基本法に基づき、5年ごとに改定されている科学技術基本法の第5期(2016年度から2020年度の範囲)でキャッチフレーズとして登場した[1]。サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(Society)をSociety 5.0(ソサエティー5.0)として提唱している。(ウィキペディアソサエティー5.0 」より)

なぜ、ソサエティ5.0なのか?

ソサエティ1.0=狩猟社会

ソサエティ2.0=農耕社会

ソサエティ3.0=工業社会

ソサエティ4.0=情報社会

そして、5番目だから。

ソサエティ5.0は、IoTで人とモノがつながり、社会をイノベーションしようという試みだろう。

前述のそれぞれのモノがIoTでつながり、生活がより便利に快適になっていくというストーリーだ。

 

遠隔医療や無人走行バスは、高齢者問題や過疎問題の解決の一助になるようにも思う。

ドローン宅配もスマート農業も離党や過疎化の進む農村にメリットがあると思う。

しかし、これらで根本的な少子高齢化による過疎問題そして人手不足などの根本的な解決になるのだろうか?

これらのサービスの費用を誰が負担するのだろうか?

税金か自己負担?

もっと、モノではなくヒトの温かみがある手法による解決法はないものかなと思う。

それよりも、ソサエティ5.0を実現するには、まず多くの問題を解消しないといけない。

省庁間の調整が大変だと思う。

総務省財務省金融庁国土交通省厚生労働省農林省など、省庁横断で取り組まないといけなと思う。

そこにさらに、医師会などの関係団体も声を上げるだろう。

ホームページでは2020年後までにとあった。

そんなに簡単にできるものなのか。

 

   

ほとんどがインターネットが介在している。

ソサエティ5.0では、インターネットが不可欠。確かにインターネットにつながっていると、便利だ。が、サイバー攻撃に対する対策が重要だ。日本は日々数多くのサイバー攻撃を受けている。

インターネットに繋がった家電の一つであるウェブカメラがメーカーによると思うが、容易に外部の人間に乗っとられるものもあるようだ。

普及させるには、この問題解消される必要がある。

 

ドローン宅配や医療やバスなどは人命に関わる。

将来的には、自動車からハンドルがなくなるという話がある。インターネットが介在しているはず。

こういった、インターネットが介在した遠隔操作の無人走行バスやドローンが、もし、サイバー攻撃で、乗っ取られたらどうなるのだろう。

また、衝突や落下の可能性を限りなくゼロに近づけるか、無人バスやドローンと人や家が接触しないようにエリア分けするなど、違う運用方法を考える必要があるかもしれない。

 

安全性の確保が喫緊の問題だと思う。

インターネットを通じて行われることに対するリスクがどれだけ担保できるかが、問題だと思う。

 

キャッシュレス社会

そして、これらのサービスを受けるには、Apple Payのようなクレジット会社のような金融機関が介在する必要がある。現金でもいけるかもしれないが、CMではApple Payのような決済方法の利用を考えているようだ。

日本は未だに現金の利用が中心のように思う。小さな居酒屋など店舗では、クレジットカードなどが利用できない場合がある。小規模店舗にとって、クレジットカードカード払いでクレジット会社に支払う手数料は大きな負担になる。

十数年前は確か7%ほど手数料がかかったように覚えている。

最近では5%~3%前後。コンビニは1%程度のようだ。

デフレ経済下の競合は激しい中で、ギリギリまで切り詰めた価格設定で薄利の上にさらに、手数料を取られると、店はやっていけない。

この点は解消するべきだと思う。

キャッシュレス化を勧めるには、金融のシステムを構築しなおすことが必要ではないだろうか?

 

アジアのキャッシュレス事情 

中国のキャッシュレス事情を調べてみた。

中国ではスマホ決済(モバイル決済)が多く、現金が使える店を探すのが難しいという話を聞く。現金で支払おうとすると嫌がられるようだ。

ほとんどがスマホ決済。クレジット決済ではない。銀行口座から引き落としのデビッド的な感じだろうか?

中国と日本とではシステムが違う、日本の場合はクレジット会社と銀行と二つの金融機関がかかわるが、中国では、クレジット会社が介在しない。アリババのアリペイなどのようだ。店舗が支払う手数料も日本より数段安いようだ。だから、屋台でもスマホで支払いができるようだ。中国でスマホは一種の身分証明書のようなものかもしれない。決済などのIDもスマホの番号であったりするようだ。

 

中国での即席麺の需要が大きく減ったというニュースがあった。原因は中国の景気の減退や健康問題などがあるようだが、そのほかに料理デリバリーがとても便利になったということもあげられた。スマホで近くのデリバリーしてくれる店を検索して、注文して支払いはスマホで済ますことができるようだ。

スマホですぐ出来立ての料理配達してくれるサービスが充実した結果、カップ麺より出来立ての料理ということで、即席麺の需要が減った要因のひとつと言えるだろう。

グループで食事に行っての食事に行っての割り勘も便利で、スマホから 割り勘分をすぐに送ることができるようだ。

 

日本でお金の送ろうと思ったら手数料を支払って送金する。最悪なのは、時間帯によって送金手数料以外に時間外手数料を支払って送金することになる。相手に到着するのは翌営業日になる。そして、そのお金は通帳に記載されるだけで、使うには銀行に行かないといけない。お金を出そうとしても時間外だと、そこでまた手数料がとられる。

これだけ手数料をとるのに、預金維持手数料を取ろうとする動きもあるようだ。

利用者から集めた手数料はどこにいっているのだろうか?

中国人から見ると、日本人のマネー事情は昔話を見ているような感じかもしれない。

モバイル決済が増えて現金の動きが減っている事情の裏には、現金を減らすことで腐敗対策もあるような意味もあるようだ。

中国の例を見ると、ビットコインの決済方法を見ているようだ。

 

   

「マネー」の衰退

世界のトレンドとして、キャッシュ(貨幣)レスは進んでいくと思う。

最近こんな本をkindleで買った。まだ読む始めたところだ。

最初は、SF小説のような話がではじまる。今このあたりを読んでいる。

タイムスリップした主人公が、見た世界は、一見現在と同じだが、なにかが違う。

ドローンが飛んでいて、ロボットが歩いていて、コンビニにレジがない上に決済不要と、さらに消費者もなく労働者もなく銀行もない。こんな話から始まる。

これの続きが読みたくなる。読んでいると続きがでてくるだろう。どんな結論がまっているのか興味深い。

信用の新世紀  ブロックチェーン後の未来 (NextPublishing)

信用の新世紀  ブロックチェーン後の未来 (NextPublishing)

 

 AIの技術が進化をとげ、コンピュータは人の力を借りず経験を積み、次から次へと進化してく。それがIoTでモノにつながり、モノも進化をしていく。

 この本にAIに報酬を与えることで、学習しものとぶつかったりしなくなるとあった。

AIへの報酬は何か?

AIに報酬を受けるプログラムを入れることで、AIも報酬を求めて進化するということもだろうか。

それとも、AIも進化すると、報酬に値するものができてくるのかもしれない。

AIが進化すると、こういったことも起こりうる。

今大きな変動が起こりつつあるのかもしれない。

そして、全ての労働や消費はAIの管理のもと行われ、マネーの存在が不要になるなんてことがあるだろうか? 

人はAIに飼われるようになるかもしれない。